カイロの捨て方は可燃・不燃どっち？自治体差の理由と安全な処分法

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使い捨てカイロの主原料は、発熱反応を起こす鉄粉（全体の50〜60％）をはじめ、反応を促進する活性炭、水、食塩（塩類）、保水材（バーミキュライト等）で構成されています。成分の半分以上が金属であるため、直感的には「金属ごみ・不燃ごみ」と思われがちですが、実際には東京都23区や大阪市など多くの大都市圏で「可燃ごみ（燃やすごみ・普通ごみ）」に指定されています。

この差が生まれる最大の要因は、各自治体が保有する清掃工場（ごみ焼却炉）の処理能力と焼却温度の違いにあります。800〜900度以上の高温で安定燃焼できる最新式の焼却炉や溶融炉を備えた自治体では、外袋の不織布を燃やし、鉄粉自体は燃え残るものの、焼却灰の中から磁選機（強力な磁石）を使って鉄分を効率的に回収・リサイクルできる体制が整っています。そのため、可燃ごみとして一括処理したほうが収集コストや分別の手間を削減できるという合理的な判断が下されています。

一方、旧来型の焼却炉を使用している地域や、最終処分場での埋め立てを中心としている自治体では、鉄粉が炉内に溜まることで設備の摩耗や故障を招く懸念があるため、「不燃ごみ」「金属類」として厳格に分別回収しています。つまり、カイロ自体の材質が変わったのではなく、「自治体インフラの技術仕様」によって捨て方が180度異なるのが真相です。