中小企業で部長職なら年収いくら？大手との格差と50代の限界

中小企業で部長職なら年収いくら？大手との格差と50代の限界の詳細について、分かりやすい解説を詳しくお届けします。

中小企業でキャリアのピークを迎える50代。この年代の部長職が目指せる「限界年収」はどのあたりにあるのだろうか。非上場の中小企業において、オーナー経営者を除くサラリーマン部長の限界値はおおむね900万円から1,000万円前後に集約される。大企業のように役職手当が手厚く加算されるわけではなく、1,000万円の壁を越えられるのは極めて限定的なトップ企業のみだ。

さらに、50代後半を迎えると「役職定年」の足音が近づく。役職定年制度の導入は大手主導と思われがちだが、中小企業においても人件費適正化の名目のもと、55歳や60歳を境に役職手当が削られ、年収が2割から3割ダウンする事例が相次いでいる。ピークを過ぎた後の急激な収入減少への備えが、個人のマネープランにおいて不可欠となっている。