医療崩壊の波を食い止めるか?滋賀県立総合病院が挑む2026年「次世代型地域医療」の現場を追う
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医療の質を維持するためには、それを支える医療従事者自身の健全な労働環境が不可欠だ。2026年4月から本格施行された医師の働き方改革を受け、同院ではタスク・シフト(業務移管)とマルチディシプリナリー(多職種連携)チームの結成を徹底して進めてきた。
医師だけに集中していた書類作成や説明補助業務をクラークや認定看護師が分担。薬剤師が処方設計に深く関与し、管理栄養士や理学療法士が早期からのリハビリ・栄養管理を主導する。職種の壁を取り払ったフラットな議論が交わされるカンファレンスからは、一人のカリスマ医師に頼らない「組織としての医療力」が滲み出る。過重労働によるバーンアウトを防ぎつつ、医療の安全性を確保するこの取り組みは、全国の公立病院が模索する働き方改革の先進モデルとなっている。